20200801_p1~p38.
1.5 命名規則
・変数や定数は、小文字から始めること。
・型は、大文字から始めること。
・略語は避け、一般的な単語を使うこと。
・目的が明確な文とすること。
2.0 変数・定数とは
・変数と定数は、値を記憶する入れ物。
・変数は「var」を、定数は「let」を使用する。
・Swift言語における定数への再代入は、コンパイラが自動的に検出するため、定数が意図せず変更されることは無い。つまり安全である。
・コードを走査することを「評価する」というらしい。
・Xcodeには、記述されている変数や定数の情報を常時確認できる機能がある。
2.3 スコープ
・スコープとは、変数、定数、関数、型の名前の有効範囲を表すもの。
・スコープには２種類あり、ローカルスコープとグローバルスコープがある。
【ローカルスコープの特徴】
限られた範囲でしか参照されないため、意図しない変更が起こりにくいというメリットがある。
【グローバルスコープの特徴】
どこからでも同じ名前で参照でき、意図しない変更を招きやすいため、ローカルスコープで宣言された変数や定数よりも説明的な命名が必要となる。
スコープの優先順位
異なるスコープには同じ名前を存在させることができる。そのような場合においては、名前を参照するスコープから最も近い祖先のスコープにあるものが優先される。
2.4 式の組み立て
式は、以下の３つに分類される。
・値の返却のみを行う式
・演算を行う式
・処理を呼び出す式
値の返却のみを行う式
・値を返却する式
・リテラル式 - 値をプログラムに直接表記する式
・メンバー式 - 型のメンバーにアクセスする式
・クロージャ式 - 呼び出し可能な処理を定義する式
演算を行う式
処理を呼び出す式
・関数を呼び出す式
・イニシャライザを呼び出す式
まとめ
Swift言語は様々な箇所で値の型を検査し、不正な処理をコンパイルエラーとして検出する。潜在的なエラーの発見を前倒しにすることで、後のエラー発見による大きな手戻りを防ぐ事ができる。はじめのうちは、コンパイルエラー文をよく読み、何が検証されているのかを意識していく必要がある。
ダイドー、IoTで即補充(nikkeisangyo20200730)
ダイドーはあらゆるモノがネットでつながる「IoT」自販機の実証実験を勧めている。通信機器を付け、リアルタイムで売れ行きを把握する。場所や機構に応じて商品群を変更できれば、多様化する消費者の好みへの対応が可能となり、売上増につながる。これまでは従業員が補充時に確認していた。最適なタイミングで商品を補充すれば、業務効率も高まる。
サントリー食品インターナショナルは７月、企業内に設置した自販機とスマートフォンアプリを組み合わせた「サントリープラス」を始めた。健康管理アプリを無償提供し、体脂肪や血圧などのデータから健康に関するアドバイスをする。自販機で「黒烏龍茶」など健康飲料がもらえるクーポン も配信する。顧客とつながりを持つことで、長く使ってもらう戦略だ。
アサヒ飲料は他社との連携を進める。キリンビバレッジと自販機のメンテナンスで提携。伊藤園とも商品の相互販売を始めた。
外出自粛響く
日本で独自に発展した自販機ビジネスは曲がり角を迎えている。１９６２年にコカ・コーラが初めて導入し、利便性を武器に各社が競うように設置を進めてきた。だが品揃えの多いコンビニとの競争が激化し、２０１９ねんの設置台数は２３０万台とピーク時の１３年から７％減。自販機を通じた飲料の売上数量も５億８１０万ケースと１３年比で１３％減った。
新型コロナ禍の影響も大きい。飲料総研（東京・新宿）によると、５月の自販機を通じた飲料の売上高は前年同月比３７%減と過去最大のマイナス。外出自粛が響いたためだ。６月以降も在宅勤務の普及で稼ぎ頭だったオフィスや駅の自販機での販売減が続く。
「自販機の拡大には慎重になっていく」。コカ・コーラボトラーズジャパンホールディグス（CCBJH）のカリン・ドラガン社長は５月の決算説明会でこう説明した。今後は自販機の投資をおさえる方針で、従来の拡大路線から転換する。
定価で販売する自販機は利益率が高いため、CCBJHは全エリアで稼働する７０万台をどう維持するかが課題となる。６月、運転手が一人で担っていた商品の積み込みや補充、精算などを分業にした。１日で回れる自販機の台数を増やすことで、コスト削減や生産性の向上につなげる。
自販機の場所を生かした新事業も模索する。ダイドーは大王製紙などと組み、ベビー用紙おむつを売る自販機を設置、今後は全国２００台に増やす。自販機の脇で傘の貸し出しサービスを開始。すまほの充電ができる自販機も試験導入する。
製造撤退相次ぐ
機器メーカーではすでに撤退が相次いでいる。パナソニックは２月に自販機製造から撤退を表明。１９年１０月にはサンデンホールディングスが自販機製造を手掛ける流通システム子会社を投資ファンドにバイクアクした。
飲料メーカー各社は対応に腐心するが、どこまで収益に貢献できるかは未知数だ。自販機コンサルタントの小林剛典氏は、「体力ある大手が中堅以下を買収する可能性も高まっている」と話す。自販機の販路を広げるため１３年に誕生したポッカサッポロフード＆ビバレッジは経営統合時に１２万台あった自販機が９万台に減った。
成長モデルに陰りが出てきたところに直撃したコロナ禍は自販機ビジネスを揺るがしており、飲料業界再編の呼び水になる可能性がある。
｛逸見純也、川原聡史｝,日経産業新聞,20200728
飲食店、注文・会計を無人化(nikkeisangyo20200728)
USEN-NEXT HOLDINGS傘下のアルメックスは、注文と会計を無人化する飲食店向けシステムを開発した。商品を注文するタブレット端末と精算機が連動。配膳以外の業務を無人化、最低３人で１店舗を運営できる。新型コロナウイルスの影響で高まっている非接触の需要を取り込み、２０２２年に注文システムを２００店、精算機を５００店に納入することを目指す。
アルメックスは、ホテルや病院、ゴルフ場の精算機を手掛ける。１７年にUSEN-NEXT HOLDINGSの子会社化した。あらゆるモノがネットにつながる「IoT」を活用した精算システムで、施設の効率的な運営や売上の向上を支援している。
このほど、注文用のタブレット端末と自動精算機が連動する飲食店向けシステムを開発した。タブレット端末は１台最低で５万円で、運用費は月額３万円。精算機は１台最低で１００万円、運用費は月額２万円に設定した。
タブレット端末の注文情報とPOS(販売時点情報管理)システムが連携。来店客は座席のタブレット端末で注文すると、注文情報をPOSに送信。食事後、座席にあるカードに印字したQRコードを精算機にかざすと料金を支払える仕組み。
入店から会計まで配膳以外の業務無人化できる。販管費などを削減し、店舗の運営を効率化できる。客と店員のやり取りを最小限に出来るため、新型コロナウイルスの感染症対策にもつながる。
注文の段階で客を楽しませる工夫も凝らした。注文用のタブレット端末に「パーソナル・オーダーシステム」を搭載。客が自分でメニューの構成を決められるようにした。
たとえば、ハンバーグの定食を注文する場合、自分の好みでサラダの種類やハンバーグの枚数トッピングなどを細かく選択できる。２０年内には、自分が作ったメニューの構成はタブレット端末に登録し、ほかの客が作ったメニューも閲覧・注文できるようにする見込みだ。
注文したメニューは画像で管理。画像は注文用のタブレット端末の他に厨房にあるディスプレーにも表示。店員は画像を見ながら調理出来るようにする。従来の文字の情報をもとに調理するシステムと比べて、注文と異なる商品を調理するなどのミスを減らせるという。
まず、ハンバーグ店「びっくりドンキー」を展開するアレフと業務提携し、アレフが運営する飲食店「ディッシャーズ」２店舗でシステム運用をはじめた。アルメックスの青木和孝取締役は、「新システムで飲食店のデジタル・トランスフォーメーション(DX)」を推進したい」と力を込める。
